不妊治療は東京の場合、指定医療機関でおこなうと助成金があるらしい。。
なので、東京都にお住まいの方は助成金を申請しましょう！
赤ちゃんが欲しくてもなかなか妊娠しない・・・、もしかして不妊かもと悩んでいる夫婦はとても多いです。
でも、相談ができる相手が身近にいないなど、精神的なストレスも重なりますます不妊になるケースがわりとあります。
そんなとき考えるのが「不妊治療」ですが、保険適用内の治療は限られ、けっきょくは保険適用外の高度生殖医療に頼るしか方法がない・・・そうなると高額の医療費がかかってしまいます！
そこで助成金です。
東京都に住んでいると助成金の申請ができる！？のです。
詳しく見ていきましょう。
おしながき
不妊治療・東京都の助成金とは？
不妊治療のための経済的負担の軽減をはかるため、医療保険が適用されない治療費の一部または全額を助成する制度です。助成の対象になるのは「体外受精」「顕微授精」のみとなります。
そして、助成金を申請するためには条件があります。
なので、しっかりと確認しておきませう。
助成金が申請できる条件とは？確認しておきましょう！
1、妻の年令（初めて助成を受けた時の治療開始時点）・妻の年令が39歳までの夫婦・・・6回まで助成（過去の助成も含みます）
・妻の年令が40歳～42歳までの夫婦・・・3回まで助成（過去の助成も含みます）
注意点：1回目の治療期間の初日に妻の年令が43歳以上の場合、助成対象外となります。
晩婚化が進み、初産の年令も上がってきているのでできれば早めの決断が必要になってきます。
2、対象者の条件（下記の条件をみたすことが必要となります）
□ 申請日現在、東京都内に住所があること。
□ 夫婦が東京都以外に（国外は除く）在住の場合、所得額の多い方の住所が都内であれば申請可能。
□ 法律上の婚姻をしている夫婦（事実婚は対象外）
□ 治療開始日に婚姻しておらず、申請日に婚姻していても助成対象とはなりません。
□ 特定不妊治療（＊）以外の治療法によって妊娠の見込みがなく、また極めて確立が低いと医師が判断した場合。
□ 指定医療機関で特定不妊治療を受けること。
□ 夫婦の合算の所得額が730万円未満であること。
※特定不妊治療とは・・・体外受精・顕微授精
男性不妊も治療内容によって助成が受けられます！
申請を行うにもやはり条件がありますので確認してみましょう。□ 特定不妊治療費助成の妻の助成回数の範囲内になります。
□ 指定医療機関、その医療機関から紹介された機関において手術をうけたことが必要となります。（手術1回につき、15万円を上限）
□ 基本的には医療保険が適用されない治療に限ります。
※手術を受ける場合は、指定医療機関の主治医の指示が必要となります。
男性不妊の場合も細かな条件がありますので、医療機関に相談する方が分かりやすいかもしれません。
つづいて、助成していただける当巨都内の病院（指定医療機関）です。
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東京都の指定医療機関はどこにある？
「東京都福祉保健局」のホームページに、指定医療機関一覧がありますので、確認してみましょう。東京都内にバランスよく医療機関はありますが、大学病院のような大きな機関ですと夫婦で治療を行うことも可能なので、安心感はあります。
＜中央区＞
・聖路加国際病院生殖医療センター＜港区＞
・東京慈恵会医科大学付属病院・山王病院
＜新宿区＞
・慶応義塾大学病院大きな病院を記載しましたが、指定医療機関は101の機関があります。
医療機関によっては、体外受精は行っても、顕微授精は行っていない機関もあります。
夫婦で話し合って通院に負担がない、地域密着、体力的、精神的安心して通える医療機関を選びたいものです。
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本日のまとめ
不妊治療は検査から始まって、自分にあった治療法を行うため医療機関に通う回数や期間がかかってしまう場合もあります。不妊治療の助成を受けるには、条件や、申請書など少し苦労があるかもしれません。
ですがこのような指定医療機関や、助成金を活用して少しでも経済的負担を少なくしたいものです。
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